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農業と環境汚染 ★在庫僅少

日本と世界の土壌環境政策と技術

書誌詳細情報

農業と環境汚染 ★在庫僅少

日本と世界の土壌環境政策と技術

著者 西尾道徳

定価 4,715円 (税込)

ISBNコード 9784540042935

発行日 2005/03

出版 農山漁村文化協会(農文協)

判型/頁数 A5判 上製  438ページ

在庫 あり

この本のジャンル

解説

豊富なデータで日本の土壌管理技術・政策を総括するとともに、欧米の土壌環境政策・技術と比較しながら、土壌肥料の科学者の立場から具体的、実証的に、環境保全と食の安全が両立する農業への転換を提案する

解説(詳細)

第1章 戦後日本における農業と土壌管理の変貌
1. 日本の土壌資源の特徴
2. 水稲単収の推移と水田の天然窒素肥沃度
3. 戦後の農政と日本農業の変貌
4. 土壌管理技術の変貌と土壌肥沃度の軽視
5. 化学農薬の普及
6. 土壌を軽視した農業でよいのか

第2章 化学肥料の過剰施用の実態
1. 化学肥料の歴史
2. 化学肥料の普及による世界の作物生産の向上
3. 主要多肥国における化学肥料消費量の推移
4. OECD国の農業における窒素収支
5. 日本での過剰施肥の進行
6. 最近の作物種類別施肥の実態(全国平均値)
7. 施肥量と単収の関係
8. 施肥量と養分の利用効率の関係
9. 花きに対する施肥の実態

第3章 畜産の急速な拡大
1. 先進国での集約畜産の展開
2. 日本畜産の急速な展開
3. 家畜ふん尿による養分負荷
4. 家畜ふん堆肥の利用実態

第4章 農業由来の硝酸,リン酸,重金属類による環境汚染
1. 窒素とリンの循環
2. 硝酸,亜硝酸の人間および家畜に対する害作用
3. 窒素施肥と野菜の硝酸含量
4. 硝酸とリン酸による富栄養化と病原体汚染
5. EU,アメリカでの農業由来の硝酸とリン酸による水質汚染
6. 日本での農業由来の硝酸とリン酸による水質汚染
7. 家畜ふん堆肥とリン酸肥料の多投による土壌の重金属類汚染

第5章 余剰窒素による地下水汚染リスクの評価方法
1. 作物種類別の「施肥窒素負荷原単位」の設定
2. 市町村レベルでの施肥による地下水の硝酸汚染のリスク評価
3. 施肥による地下水の硝酸汚染リスク評価の活用
4. 家畜生産による窒素負荷指数
5. 都道府県別の農業生産による窒素負荷指数の分布

第6章 冬作物の減少による環境劣化
1. 冬作物の減少
2. 冬作物の減少による硝酸の地下水への溶脱
3. 冬作物の栽培による硝酸の溶脱軽減
4. ムギなど冬作物による風食防止
5. 冬作物拡大の難しさ
6. 牧草地の土壌・水質保全機能

第7章 農村の景観と生物多様性の変化
1. マツ林とマツ枯れ
2. 乾田化・基盤整備による淡水生物生息地としての水田の劣化
3. 堆肥などの施用量減少にともなう水田の生物多様性の縮小
4. 栽培作物の変化にともなう景観や生物多様性の低下
5. 農業と身近な生物の多様性の関係
6. 童謡に唄われた農村景観の今昔

第8章 有機農業の理念と土壌管理の課題
1. 有機農業の背景と概念
2. 粗放的有機農業と集約的有機農業
3. 有機農産物の品質
4. 土壌管理手段としての有機農業の可能性

第9章 過剰施肥の原因と改善技術
1. なぜ過剰施肥が行なわれ,なお行なわれ続けているのか
2. 現在の施肥基準の問題点
3. 北海道の「施肥ガイド」
4. イングランドの施肥基準
5. アメリカの施肥基準
6. これからの施肥基準に必要な条件
7. 施用有機物資材からの養分供給量の予測手法

第10章 欧米における農業からの養分の排出規制と農業環境プログラム
1. EUの「硝酸指令」
2. イングランドの硝酸脆弱地帯行動計画と優良農業行為規範
3. 「硝酸指令」に対する加盟国の対応
4. EUにおけるアンモニアの排出削減
5. EUにおける重金属類の汚染防止
6. EUの農業環境政策
7. アメリカの農業環境政策

第11章 日本の土壌管理制度の現状と課題
1. 日本での土壌管理にかかわる法的制度の概要と問題点
2. 土壌管理に関する主要国と日本の姿勢
3. 食の安全と環境の保全を結合させた農政への転換を

第12章 食の安全性と環境保全の両立を目指して
1. 食の安全・安心への関心の高まり
2. 食の安全と環境の保全の分断
3. 汚染者負担原則と農産物貿易
4. 農業による環境汚染は国民に認識されているのか
5. 過去の汚染の対策費用は誰が負担するのか
6. 農業由来の余剰養分による水質汚染に対する政策オプション
7. win-looseな生産方式は実践可能か
8. 施肥改善のための新技術と普及の課題
9. 食の安全と環境の保全の結合への課題

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■著者
西尾 道;(にしお みちのり)
1941年 東京に生まれる。1969年東北大学大学院農学研究科博士課程修了、1969年農事試験場畑作部採用、1984年草地試験場生態部土壌微生物研究室長、1987年農業研究センター研究企画科長、以後、草地試験場環境部長、草地試験場企画連絡室長、農業研究センター企画調整部長、農業環境技術研究所環境研究、を経て、1997年農業環境技術研究所長、2000年筑波大学農林工学系教授、2004年同上を退職し、現在に至る。
著書:『土壌微生物の基礎知識』『有機栽培の基礎知識』「微生物段階の土つくり@ 土壌微生物とどうつきあうか」など
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■編集者より
「日本は集約農業を行って高い単収を上げながら、国民への食料供給と農業所得向上をはかってきた。しかし、現在は食料の自給率が先進国でも最低レベルにまで低下したことに加え、農地から排出された硝酸性窒素やリンが地下水、河川、湖沼を汚染するなどの環境汚染が深刻化すると同時に、健全に維持された農地の減少に伴って、農地の果たしてきた国土保全機能が低下している。こうした国内農業を活性化するには、食の安全性と同時に、環境の安全性を確保する努力が必要である。食の安全だけなら、より安全な輸入農産物があればその方がよいことになりかねない。国内農業を継続するには生産過程を含めて、公共財としての環境を守るうえで欠かせないこと、あるいはそのための努力を最大限行わなければならない。」という、著者の問題意識をベースに、戦後農業の発展過程を振り返りながら、土壌管理にともなう環境負荷がいかに増大してきたか、その対策とどのような政策が実施されているのか、技術的な対策も含めて、日本と欧米(特にEU)を比較しつつ、土壌肥料の科学者の立場から具体的論拠を示して、環境保全と食の安全の両立の可能性を展望する。
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■関連書
『有機栽培の基礎知識』
『硝酸塩は本当に危険か』
『地下水の硝酸汚染と農法転換』
『環境保全型農業大事典 (1) 施肥と土壌管理』
『環境保全型農業大事典 (2) 総合防除・土壌病害対策』

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